交通事故は、そうそう経験することのない突然の出来事で、動揺して何をしたらいいのかわからないことがほとんどだと思います。

まずは救急車を呼ぶなどケガの対処が最優先ですが、その後の手続きは保険会社に任せるのが賢明だと思っている方が多いのではないでしょうか。

ケガをして、ただでさえ大変な状況であるのに、煩雑な手続きに翻弄されたくないと、保険会社や相手のいうことを鵜呑みにしてしまうことは大いにあります。

しかし、それでは正当な補償を受けられないことのほうが多いのです。安易な示談は後悔につながります。

保険会社もプロゆえ、示談交渉には同じように専門知識で対抗しなければなりません。交通事故に遭ってしまったら、交通事故の紛争解決を専門とする弁護士が強力なサポートとなります。

事実、ご依頼いただいた方には「本当に頼んでよかった」と安堵の声をいただいていますので、自信を持って、あなたのお悩みをお引き受けいたします。

弁護士が介入することで、保険会社の提示金額より高額の賠償金を受け取ることができたとして、どの程度まで賠償金を高額にできるかは弁護士や事務所によっても変わってきます。

交通事故問題に関する知識や経験、実績は豊富か、交渉力はあるか、といった実力の差が、そのまま賠償金額の高さにつながるといっても過言ではありません。

弁護士にさえ頼めばいいのではなく、いかに裁判所の基準に増額させているかといった実績も見極めて、最適な弁護士・事務所を選ぶべきです。

交通事故の被害者になってしまい傷つくのはあなたや家族であり、きれいごとではなくお金は必要になります。

安易に妥協することなく、弁護士選びから慎重に考えていただきたいと思います。

後遺障害の認定に際しては、後遺障害診断書が不可欠かつ重要な意味合いを持ちます。
診断書の書き方次第で適正な賠償金額が得られるかどうかが決まってきます。

認定を行なう損害保険料率算出機構による審査は、医師が作成した後遺障害診断書や、レントゲン写真・MRI画像などをもとに行なう「書面審査」です。

よって、医師が記載する診断書が認定機関に「後遺障害」として認定してもらえるようなものであるかどうかが、ポイントとなってきます。ですが、医師は法律の専門家ではなく、賠償金を得るために診断書を書くわけではありません。

等級認定が得られないといった事態を避けるためにも、医師による診断書作成前に弁護士に相談し、診断書を作成してもらうことをお勧めします。

後遺障害の種類は身体の部位によって細かく分けられ、数多くあります。代表的なものとして、いわゆる植物状態となる遷延性意識障害や、脳の損傷により記憶障害や認知障害などを引き起こす高次脳機能障害、外傷が治癒したあとも慢性的な痛みや痺れを感じるRSD、その他、脊髄損傷や骨折、脱臼、筋肉、腱、靱帯損傷といった各部位の損傷による障害などがあります。

後遺障害のサポートには、交通事故問題に詳しいことはもちろんのこと、高い医学知識も不可欠なのです。

特に重度の後遺障害の場合は賠償金額に大きな差が生じますので、後遺障害に精通した弁護士
アドバイスを得られるかどうかがカギとなります。